【米国株バブル】米国債格下げから連想される可能性を考える

2025/05/19

この記事の結論

ムーディーズを始めとした主要格付け機関が、相次いで米国債の格下げを行った。それほどに米国財政は深刻実を増しているということだ。

現に米国が抱えるいわゆる「双子の赤字」は深刻さを増す。更にトランプ大統領による乱脈的な関税政策は、米経済及び米ドルに対する信任不安を招いている。

米国10年債利回りは、2025年1月14日に一時4.79％まで上昇。これは2007年以来およそ18年ぶりの高水準の国債利回りである。その後も利回りは高止まりしており、2025年5月15日時点では4.45％を記録している。

それにもかかわらず、米国株推移は2025年5月19日早朝（日本時間）現在、堅調である。

その説明として当然考えられるのが「バブルなのでは？」という疑念だ。

実際、各報道機関では、通貨・株・国債が同時に下落する「トリプル安」を警戒する論調を発信している。それでも米国株の価格を支えているのは、AIブームに伴う成長期待や金利のピークアウト期待といった淡いものである。

このような局面において、S&P500投信を中心とした米国依存を強めている我々個人投資家は、姿勢の転換をしなくてよいのか？という問題意識を感じざるを得ない。

実質金利（名目金利ーインフレ率）は2%と、まだそこまで急激な上昇は見せていないが、リーマンショック前水準には達している。

尚、実質金利は、プラスなら「お金を貸せば物価上昇分以上の利益が得られる」ため債券の魅力が高くなり株にはマイナス要因。実質金利がマイナスなら、「預けても物価のほうが早く上がる」ので、現金や債券よりも株や不動産などが有利になりやすい。

いずれにしても重要なのは、リスクフリーレートをベースとした解釈を行うと、理屈的には異常水準（バブル的）だが、構造的前提がそれを支えていると言える点である。

これら前提が崩れ、「インフレ再燃」や「金利が長期的に高止まりする」という懸念が着火した瞬間、急落が発生する可能性がある。世界首位の米国でこういったパニックが起きてしまえば、全世界的に莫大な影響が広がることは間違いない。

我々個人投資家にできることは、米国株信仰ともいえるポートフォリオの偏りを定期的に反省し、欲張りすぎず、適切な分散投資を行うことである。